介護保険を利用して介護用品を購入することはできますが、購入がダメで、レンタルならOKという介護用品もあります。

例えば、車いすの購入の場合には、介護保険は利用できませんが車いすをレンタルする場合には介護保険が利用できます。

介護保険が適用されるものとそうでないものの基準はかなり曖昧であるため、戸惑ってしまうこともあるでしょう。

今回は、その介護保険が適用される介護用品(福祉用具)について解説していきます。

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介護保険が適用される介護用品・用具

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まず、介護保険が適用された物への自己負担額は1割になることには変わりありません。

これは購入とレンタルのどちらの場合でも同じ1割負担となっています。

 

例えば、一万円の介護用品を購入またはレンタルする場合に介護保険が適用されれば、千円で購入することができる仕組みです。

介護保険を福祉用具に利用する場合、その上限額は毎年度(4月から翌年の3月までの1年)10万円以内となっています。

次の年度になった場合には、また10万円までの福祉用具なら介護保険を利用して購入できます。

 

ただし、この基準は各自治体によっても違う場合があり、また介護保険料の未納がある人は支給対象にならないことがあるので注意が必要です。

関連:【介護保険とは何か?】仕組みと制度を分かりやすく解説

 

購入の場合に適応されるもの

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購入に適応される福祉用具は

  1. 腰掛便座
  2. 特殊尿器
  3. 入浴補助用具
  4. 簡易浴槽
  5. 移動式リフトの吊り具

の5つに限られています。

これらに共通している点は「衛生上の問題で他者と使いまわすことが難しい用具」であり、それ以外の介護用品には介護保険が適用されません。

また、これらの5つの用具に関しては要介護度に関係なく、介護保険を利用することができ自己負担額は1割で購入できます。

 

車いすや介護ベッドなどを購入する場合、介護保険の対象にはならないので気を付けましょう。

 

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レンタルの場合に適用されるもの

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レンタルの場合に、適用される福祉用具は、

  1. 車いすとその付属品
  2. 特殊寝台とその付属品
  3. 床ずれ防止用具
  4. 体位変換器
  5. 手すり
  6. スロープ
  7. 歩行器
  8. 歩行補助用の杖(松葉杖)
  9. 認知症対策グッズ
  10. 移動用リフト
  11. 自動排泄処理装置

11項目に該当するものについてはレンタルに限り、介護保険が適用されます。

 

ただ、ここで挙げた用具すべてが対象となるわけではなく、介護保険を受けている人の要介護度によっても適用される用具が変わってきます。

例えば、要介護1と要支援の人は例えレンタルであっても車いすや特殊寝台、体位変換器、認知症の徘徊探知機、移動用リフトなどは介護保険は適用されません。

 

そのため、介護保険を受けている人であっても、要介護度が低い場合は介護用具のレンタルでも介護保険は利用することができないのでその点は気を付けましょう。

 

まとめ:レンタルなら適用範囲が広い

このように介護保険を利用して福祉用具を購入・レンタルする場合、まず、その福祉用具が介護保険の対象になっているのかを確認する必要があります。

一般的に、購入よりもレンタルの方が介護保険が適用される種類が多いため、介護用品のレンタルも視野に入れると良いです、

 

ただ具体的に、どのような用具なら適用されるのか、その細かな基準については各自治体によっても異なるため、一概にこの通りとは言えません。

そのため、実際に介護用品を購入・レンタルする前に、地域包括支援センターケアマネジャー自治体の介護・福祉課などの窓口で相談することをオススメします。

以上、参考になれば幸いです。

 

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