介護保険を利用して介護用品を

購入することはできますが

購入がダメで、レンタルならOKという

介護用品もあります。

 

例えば、車いすの購入の場合には、

介護保険は利用できませんが

車いすをレンタルする場合には

介護保険が利用できます。

 

今回は、その介護保険が適用される

介護用品(福祉用具)について

解説していきます。

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介護保険が適用される介護用品・用具

kaigoyougu (2)

介護保険が適用された物への

自己負担額は1割になります。

 

これは購入とレンタルのどちらの

場合でも同じ1割負担となっています。

 

例えば、一万円の介護用品を

購入またはレンタルする場合に

介護保険が適用されれば、千円で

購入することができる仕組みです。

 

介護保険を福祉用具に利用する

場合、その上限額は毎年度

(4月から翌年の3月までの1年)

10万円以内となっています。

 

次の年度になった場合には

また10万円までの福祉用具なら

介護保険を利用して購入できます。

 

購入の場合に適応されるもの

kaigoyougu (1)

購入に適応される福祉用具は

  1. 腰掛便座
  2. 特殊尿器
  3. 入浴補助用具
  4. 簡易浴槽
  5. 移動式リフトの吊り具

の5つに限られています。

 

これらは、衛生上の問題で他者と

使いまわすことが難しい用具であり

それ以外のものについては

介護保険が適用されません。

 

これら5つの用具に関しては

要介護度に関係なく、介護保険を

利用することができ自己負担額は

1割で購入できます。

 

特に、車いすや介護ベッドなどは

介護保険の対象にはならないので

気を付けましょう。

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レンタルの場合に適用されるもの

kaigoyougu (3)

レンタルの場合に、適用される

福祉用具は・・・

  1. 車いすとその付属品
  2. 特殊寝台とその付属品
  3. 床ずれ防止用具
  4. 体位変換器
  5. 手すり
  6. スロープ
  7. 歩行器
  8. 歩行補助用の杖(松葉杖)
  9. 認知症対策グッズ
  10. 移動用リフト
  11. 自動排泄処理装置

11項目に該当するものについては

レンタルに限り、介護保険が

適用されます。

 

ただ、ここで挙げた用具すべてが

対象となるわけではなく、

介護保険を受けている人の

要介護度によっても適用される

用具が変わってきます。

 

例えば、要介護1と要支援の人

例えレンタルであっても車いすや

特殊寝台、体位変換器、認知症の

徘徊探知機、移動用リフトなどは

介護保険は適用されません。

 

そのため、介護保険を受けている

人であっても、要介護度が低い場合

介護用具のレンタルでも介護保険は

利用することができないので

その点は気を付けましょう。

 

まとめ

このように介護保険を利用して

福祉用具を購入・レンタルする場合

まず、その福祉用具が介護保険の

対象になっているのかを

確認する必要があります。

 

ただ具体的に、どのような用具なら

適用されるのか、その細かな

基準については、規定が細かいので

一概にこれは確実に適用されるとは

言いきれません。

 

そのため、詳細については

地域包括支援センターや自治体の

介護・福祉課などの窓口で

相談することをオススメします。

以上、参考になれば幸いです。

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